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日本企業が海外進出する際に、難関と感じることのひとつがブランドの認知度を上げることです。一方で、近年では設立して間もない若いブランドが、SNSマーケティング(特にインスタ集客)で急成長を遂げています。このようなブランドは「他社とのコラボレーション」をうまく活用し、SNSでブランド認知を高めているのです。
インスタグラムで集客:成功事例に学ぶコラボレーション術。
Curie(キューリー)は2018年に設立され、有害な成分を含まないデオドラントを売りとするクリーンビューティーブランドです。設立以来、SNSで様々なブランドと協業し、徐々にファンを拡大し続けています。このようなSNSでの活動が実り、最近では大手リテーラーのNordstrom(ノードストローム)やBloomingdale’s(ブルーミングデールス)でも販売されることになりました。
そんなCurieがインスタグラムで重要視していたのは他社とのコラボレーションです。
インスタコラボ例その①他社とプレゼント企画を実施。
Giveaway(ギブアウェイ)とは日本で「プレゼント企画」と呼ばれることが多いですが、SNS上で応募者を募って、抽選者にプレゼントをすることを言います。このGiveawayは他社とコラボする絶好のきっかけとも言えます。
Curieはロサンゼルスのブティック型トレーニングジムPlatefit(プレートフィット)と組み、応募者の中から抽選で一人にCurieの商品とPlatefitの授業3回分をプレゼントする企画を実施しました。
参照元:Curie Instagram
どのような仕組みかと言いますと、まずは互いのインスタグラムアカウントでGiveawayの告知を行います。応募したい人は、告知投稿にいいね!を付け、両社のアカウントをフォローし、友達をタグ付けします。集まった応募者の中から抽選者が決まります。
この企画を実施することによって、両社とも互いのフォロワーや、フォロワーの知人にブランド認知を拡大させることに成功しました。コラボ相手を選ぶ時のポイントとして、その相性が重要です。デオドラントとフィットネスは親和性が高く、両者のターゲット層も一致していました。また、同じような規模のオーディエンスを抱えていたことから、お互いウィンウィンな関係が築けたと言えるでしょう。
2020年にインスタグラムのコミュニティーガイドラインが変更されました。そこには『「いいね!」やフォロー、コメントを含むやり取りの見返りに、現金や現金同等物の提供を申し出たりしないでください。』と記載されています。日本ではこのようなプレゼント企画はグレーゾーンと捉え、控えているケースも多いようですが、この例のように現状アメリカでは、継続しているブランドも多く見受けられます。
インスタコラボ例その②コミュニティーに属すること。
Curieはもう一つ興味深いコラボレーションに参加しています。その名も「Better Together」(ベター・トゥゲザー)。
このプロジェクトでは女性やBIPOC(Black Indigenous People of Color 黒人、先住民、有色人種)の創設者を持つブランド50社が一致団結し、実施されたホリデー企画です。ホリデーシーズンの期間中に、全参加ブランド共通のクーポンコードを使ってお買い物が楽しめるキャンペーン。
参照元:Kinfield Instagram
世界中で巻き起こる人種差別の抗議運動の最中、多くの人々や企業がこれまで社会から見過ごされてきた人々を、何かしらの形で応援する方向へ向かっています。Curieもこのコミュニティーの一員となり企画に参加しました。
参加企業50社が一斉にSNSでフォロワーへキャンペーンの告知を行うことによって、普段は接点がない消費者にCurieを認知してもらうことができました。そして、キャンペーン開始からわずか一週間でCurieの売上は1000%増加し、好成績を残しています1。
参加ブランドはどこも小規模のインディーブランドですが、一つのコミュニティーとして力を合わせたことによって、大きな影響力を持つことができました。
海外進出する際には、最初のブランド認知向上に工夫が必要です。資金が限られている中で、いかに消費者に知ってもらえるかにかかっています。そこで重要になってくるのが、「競合ではなく、協業する姿勢」です。Curieの例のように、SNSを活用して他社と力を合わせることによって、良いスタートダッシュを切ることができると言えるでしょう。
参照元:
1:https://www.glossy.co/beauty/dtc-beauty-brands-double-down-on-cross-category-collabs/
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