大災害とソーシャルメディア、一人一人ができること-３１１以降の日本

３月１１日に起こった日本の大震災は、ここ米国内の人々にも大きなショックを与えた。米国西海岸時間１０日の夜、いつものようにリビングでテレビをつけると、そこにはBreaking Newsと題した大きな津波の画像が、我が故郷、八戸の港を映し出していた。まるでCGの編集室で見るかのような大津波が畑や街を飲み込んで行く様子が、ABC, NBC, CBSなどのニュースで繰り返し流れた。
翌日からフェースブックとEメールのインボックスはアメリカ人の友人からのお見舞いや安否を尋ねるメッセージであふれた。アメリカは、国家としてすぐに日本のために立ち上がっていた。しかしながら９１１の時と大きく違うのは、同時に、世界の人々が個人レベルでサポート活動を開始できたことにある。
市民がソーシャルメディア上で呼びかけを始め、至る所でPrayersが起こった。ワイズアンドパートナーズも企業としてのソーシャル・リスポンシビリティ活動として社員全員で赤十字の基金活動と娘の高校のファンドレイジングを全面的にサポートした。
高校生らは震災７日後の３月１９日に７８名のボランティアを集め、大々的にカーワッシュやベークセールを催し、約５０００ドルの義援金を集めた。その活動はさらに輪を広げ、1000cransprojectと命名し、５月２２日に第二回目のチャリティイベントを行なった。それらの様子は、フェースブックで見ることができる。Thousand Crane Projectに参加してもらうことができれば嬉しい限りである。
多くの市民が義援金やイベント活動で日本の救済サポートを続けており、そのSave for Japanのムーブメントは、今まだ米国内の大きなトピックとなっている。ここに民主化されたメディアであるソーシャルメディアに感謝するばかりである。
企業も個人も、復興の為に、人目をはばかることなく活動できる時代が到来している。
ワイズアンドパートナーズ ブランドマーケティング・ディレクター 結城彩子