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先月、ユーチューブがティックトックの新しいライバルになりうるショートビデオ機能「Shorts(ショート)」のベータ版を、アメリカで展開すると発表しました。動画共有プラットフォームのパイオニアであるユーチューブがこの新機能を取り入れたことで、ますますSNSマーケティングにおいてショート動画コンテンツが重要になっていくと考えられます。
ユーチューブの新機能「Shorts(ショート)」とは
ユーチューブの「ショート」は、その名の通り、ユーザーがスマートフォンで簡単に制作し、共有できるショート動画機能のことです。ティックトックのように、さまざまな動画をひとつにまとめたり、音楽を追加したり、タイマー機能を使ってハンドフリーで撮影したりすることが可能になります。
ユーチューブの一番の強みは、なんといってもコンテンツの豊富さですが、「ショート」ではそんなユーチューブにある全ての動画の音楽や音声を利用することができます。また、視聴者は「ショート」動画で気になった音楽を見つけたら、そのままユーチューブ内でその音楽のフルバージョンを聞いたり、ミュージックビデオを観たり、その音楽のアーティストについて学んだりすることも可能になります。これは、世界最大の動画コンテンツ数をほこるユーチューブにしかできないシステムであり、ライバルのティックトックやインスタグラムのリールズから差別化をはかれる最大の魅力となるでしょう。
ますます拡大するソーシャルメディアのショート動画市場
2016年にティックトックが誕生し大流行して以来、さまざまなソーシャルメディア企業がショート動画市場に参戦しています。例えば、インスタグラムはティックトックに類似したショート動画機能「リールズ」を昨年全国に展開し、話題を集めました。そして、アメリカでは7位のユーザー数をほこる「Snapchat(スナップチャット)」も、昨年から毎日一番反応が良いショート動画を制作したクリエーター(インフルエンサー)に100万円をあげるというサービスを開始し、ティックトックに押され気味だった勢いを取り戻そうとしています。そのほか、最近ではティックトックのライバルであるショート動画共有アプリ「Byte(バイト)」と「Clash(クラッシュ)」が合併し、さらに強烈な存在になっていくと予測されています。
ソーシャルメディア企業がショート動画機能を展開する理由
ユーチューブは「ショート」の展開を決めた理由として、「クリエーター(インフルエンサー)が携帯一つでコンテンツを制作し、共有できる場をつくりたかったため」と述べています。もともと、10分から20分のユーチューブ動画を制作するにも、カメラやパソコンを含めた様々な道具と長い時間の労力が必要になります。が、「ショート」はスマートフォンのみで、撮影、編集、投稿までのプロセスを全て行えるので、クリエーターが自分たちのコンテンツを共有する機会を増やすことができるのです。これは、プラットフォームの活性化にも繋がります。
ユーチューブやインスタグラムなどの写真・動画共有プラットフォームは、つねに話題になるコンテンツを提供することによってユーザーの利用率や利用時間を増やしています。そんなユーザーを引き付けるコンテンツをあげるためにはクリエーターの協力が必要不可欠です。写真投稿、長編動画投稿、そしてショート動画投稿など、クリエーターがプラットフォーム内で自分たちのクリエイティビティーを共有する方法を増やすことは、コンテンツの増加にも繋がるためSNSプラットフォームにとっても利益になります。
ショート動画市場拡大で予測される今後のSNSマーケティングトレンド
ユーチューブが「ショート」を展開したことで、ショート動画市場はこれからも更に拡大していくでしょう。そのため、ショート動画を専門とするクリエーター(インフルエンサー)がますます増えていくと予測されます。それと比例し、そういったクリエーターとコラボをし、PRキャンペーンやUGC(ユーザージェネレ―テッドコンテンツ)としてショート動画コンテンツをSNSマーケティング戦略に取り入れる企業も増えるでしょう。
ティックトック、インスタグラムのリールズ、そしてユーチューブの「ショート」がこれからのショート動画市場を担っていくと考えられますが、これらのプラットフォームのクロスマーケティング(タイプの異なるツールを組み合わせて市場に働きかけるマーケティング戦略のこと)も主流になると考えられます。
ショート動画がメインのティックトック、写真も共有できるインスタグラム、そして長編動画も投稿できるユーチューブ、これらのプラットフォームをうまく使い分けたり、組み合わせたりすることで、コンテンツのリーチを増やし、ブランドの認知度を向上させることができるのです。
Ys and PartnersはSNSマーケティング関連のコンサルティングのほか、ショート動画も含めたコンテンツ制作も行っていますので、ぜひこの機会にご相談ください。
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“米国マーケティングトレンド研究会”
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