2022年、SNS広告で空前の成長を遂げると見込まれる米国の広告業界。

パンデミックの影響でEコマースが急増し、それに伴いデジタル広告も急増しました。2021年の広告業界の成長率は過去最大と言われています。今年、フェイスブックやインスタグラムは問題も発覚しましたが、広告代理店はSNSを引き続きマーケティング戦略に活用しています。デジタル広告に参入する企業が増えるにつれ、従来型の広告も同時に成長していくだろうと言われています。オンラインでの競争が激化すれば、視聴者にリーチするための費用対効果の高い方法として、従来型メディアに投資せざるを得ないブランドも出てくるからです。

パンデミックで多くの企業が苦しんでいますが、そうでない企業もあります。フェイスブックやインスタグラムを活用し、マーケティング戦略をオンラインに移行した広告代理店は、2020年以降、大きな成長を遂げています。実際、広告業界はこれまで以上の成長を遂げるだろうと予測されています。

広告業界はなぜ急成長しているのか？

グローバルに展開する広告代理店であるGroupMによると、2021年に世界の広告業界の成長率は19.2%と予測されていました。しかし、ふたを開けてみると22.5％もの成長率でした。別の広告代理店であるMagna社によると、これは過去最高の成長率だそうです。これまでの記録は、2000年の12.5%でした。[1]

広告業界の成長には、パンデミックが大きく影響しています。パンデミックによるロックダウンで、対面で買い物をする機会が減り、多くのビジネスがオンラインに移行しました。これにより、広告を出す機会が増えたのです。オンライン広告に費用を投じたり広告の種類を増やしたりすることで、広告業界は止まることのない成長期に突入したのです。[2]

広告費が多いということは、経済が健全であることの証です。広告代理店や企業が広告への投資に積極的であるということは、消費者もお金をつかうことに前向きだということなのです。

FacebookとInstagramのSNS広告を活用し続ける広告代理店。

Facebook広告は今年、アプリでのトラッキングを拒否するユーザーが増えたことで打撃を受けました。2021年9月までに、25％近くものAppleユーザーがアプリでのトラッキングの透明性に関する機能をオンにしました。[3] このプログラムでは、自分の行動を追跡するアプリをユーザー側がブロックできるため、Facebookなどの企業にとっては効果的に広告をターゲットにすることが難しくなります。そしてその数は9月以降、増加しているようです。

しかし、多くの広告代理店は依然としてFacebookやInstagramの広告に投資し続けています。事実、2021年には、InstagramがFacebookの純広告収入の50％以上を占めることになりました。今年Instagram広告は、Facebookに503億ドルも貢献したのです。

ユーザーのトラッキングが困難になりつつある状況にあっても、インスタグラムは今後数年間、成長が続くと見込まれています。ただし、FacebookとInstagramが10代の若者にとって有害であることを両社が認識していた、というスキャンダルが明るみに出たため、今後の広告に影響してくる可能性があります。[4]

結論：今後のビジネスの成長にはデジタル広告が不可欠。ただし、従来型のメディアも影響力を持ち続ける。

従来型のメディアも2021年には成長を遂げています。実際、今年のホリデーシーズンにサプライチェーンの問題を懸念した企業の中には、商品の需要が増えすぎて納期に間に合わないという状況に陥ることを避けるために、デジタルマーケティングを取りやめたところもありました 。[5] その結果、ブランディングを主な目的とするカタログやテレビ広告といった従来型のメディア広告が成長しました。

しかし、サプライチェーンのリスク回避のためにデジタル広告から離れた企業があるということは、デジタル広告の力を示したとも言えます。デジタル広告に移行する企業が増えれば、競争が激化します。そうなると、資金のある大企業だけが良い広告枠を買うことができるようになります。

従って、Facebook広告やInstagram広告だけでなく、その先の展開も重要になります。FacebookやInstagramだけでなく、従来型のメディアを使った広告戦略も検討しましょう。ただし、従来型のメディアは歴史が長い分、伝統や慣例に従う必要があることに留意してください。

たとえば、テレビCMを制作する際、アメリカの視聴者向けのCMと日本の視聴者向けのCMではアイデアやクリエイティブが大きく異なります。ある専門家は、アメリカのCMは「コンセプト」を重視し、日本のCMは「フィーリング」を重視すると述べています。[6] つまり、日本で通用するクリエイティブアイデアが海外でも通用するとは限らないのです。そのため、広告出稿を計画している国のメディアやそのニュアンスをしっかりと理解している広告代理店に相談することが大切です。

米国マーケティングトレンド研究会2021.12.21

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