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米国マーケティングトレンド研究会 2022.02.16

2022年のSNS広告トレンド。ファーストパーティデータに注目せよ！

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2022年のWeb広告やSNS広告に費やされる金額は、これまでと比較して増加の一途をたどっています。Google（グーグル）、Meta（メタ）、Amazon（アマゾン）などの大企業がシェアの大半を占めていますが、プライバシー規約の更新により、これらの企業がユーザーに関する正確なデータを収集することは難しくなっています。つまり、企業は広告費を効果的に使うため、ファーストパーティデータに注目する必要があるのです。また、ターゲットとする年齢層や、彼らが最も利用するプラットフォームにも注目する必要があります。

はじめに

2022年がスタートとしたと思ったのも束の間、日本ではそろそろ卒業式のシーズンを迎えようとしています。この時期、マーケターは、デジタル広告費(web広告、SNS広告)がどのように変化しているかに注目することが重要です。ここでは、デジタル広告費に関して2022年に留意すべき3つのトレンドをご紹介します。[1]

ファーストパーティデータへの注力。

最近、Facebookの価値が下がっていることをご存じでしょうか。それは、プライバシー規制などのデータ収集防止の取り組みが原因で、Facebookがユーザーの第三者データを簡単に収集できなくなったからです。その結果、広告のターゲットを正確に絞ることが難しくなり、以前ほど広告が正しいオーディエンスに届かなくなったため、企業はFacebookで損をすることが増えました。

Safari（サファリ）やFirefox（ファイヤーフォックス）などのブラウザは、ウェブサイトがクッキーを使ってユーザーの第三者データを収集することを禁止しており、2023年にはChrome（クローム）もこれに加わる予定です。Chromeは米国でインターネットブラウザの半分以上のシェアを持ち、世界で最も人気のあるブラウザの1つです。[2] Googleは、この禁止措置が広告主に与える影響を考慮して、その採用を遅らせています。

正確なデータが得られないサイトやブラウザのデジタル広告に予算を割くのではなく、企業はファーストパーティデータの収集にもっと注意を払うようになることが重要になります。これは、オンラインショップでの購入履歴、顧客からの直接のフィードバック、電子メールリストなどのデータです。[3]

Google、Meta、Amazonは依然として最大のプレーヤーである。

ファーストパーティデータに注力する企業が増える中、MetaとGoogleは今後数年で広告市場シェアの一部を失うというエビデンスがありますが、2022年の現時点では、まだこれらの企業のパワーを利用することが重要です。実際、2022年はこういった企業の力が、過去最大になると言われています。

世界のデジタル広告費で見ると、2021年のデジタル広告費10ドルのうち、この3社の合計が7ドルを占めています。合計すると、約74％のシェアになります。同じ3社が67％しか占めていなかった2020年と比較すると、この2年間で決定的な成長を遂げたことは明らかです。[4]

今のところ、この3社が広告費を投じるのに最も適したプラットフォームであることに変わりはありません。自社のチームがファーストパーティデータを収集したり、ファーストパーティデータを収集するためのキャンペーンを構築していたりする間、Facebook広告、Google広告、Amazon広告に広告費を投資することは、良い戦略と言えるでしょう。

ビデオ広告への投資。

広告を掲載する場合は、短編の動画コンテンツであることが不可欠です。

短編の動画コンテンツが静的な投稿よりも優れていることは、何年も前から周知の事実となっており、Z世代や若いミレニアル世代に販売する場合、さらに重要となります。年齢的に多様なオーディエンスにリーチしたいのであれば、Instagram（インスタグラム）のReels（リールズ）の活用に力を入れましょう。Instagramのユーザーは、世代を凌駕して、さらに広がっています。また、[5] 若い顧客の獲得に注力する必要がある場合、TikTok（ティックトック）戦略への投資は必要不可欠です。[6]

多くのソーシャルメディアユーザーのアテンションスパンは約8秒です。どのようなデジタル広告を作成するにしても、その時間内にポイントを伝え、注目を集められるようにする必要があります。[7]