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アメリカでは先月、サンクスギビングデー(感謝祭)とブラックフライデーがありました。ブラックフライデーとは、毎年11月に行われる米国最大規模のセールスイベントで、ブランドにとっては、クリスマス、ニューイヤーにかけての年末商戦の幕開けとも言われています。今年のブラックフライデーは、様々な点で通常と異なりました。アメリカ最大のセール時期にどういった変化が起きたのか、一緒に見てみましょう。
ブラックフライデーでもオンラインショッピングがノーマルに
もともと実店舗で大々的に行われることが多かったブラックフライデーセールでしたが、昨年はパンデミックの影響で、多くの実店舗がクローズし、Eコマースにシフトする決断をしました。ワクチンの普及などもあり、人々が通常の生活に戻りつつあった今年のブラックフライデーでも、このトレンドは良く見られました。Salesforceによると、ブラックフライデーに行われたオンラインでの購入は、昨年よりも1%増加し、引き続き消費者がEコマースを利用していることが分かります[i]。
Buy Now or Pay Later(BNPL)決済サービスの利用が大幅にUP
近年、Eコマースの人気と比例し、注目されているのが、Buy Now or Pay Later(BNPL)決済サービスです。BNPLとは、Eコマースに特化した、クレジットカード決済をより簡単にした後払い式決済方法のことで、Adobeの調査によれば、今年の11月中にBNPLで発生した取引額は2019年の同じ時期に比べ422%増えています[ii]。そのため、BNPL決済サービスを取り入れているブランドがより有利だったと言えるでしょう。
サプライチェーンに影響された/されないで結果の差が明らかに
今年は、世界中で起きているサプライチェーンの混乱により、ブラックフライデーセールの需要に、供給が間に合わない問題が多くの企業に起こりました。同じくAdobeの調査では、今年11月内に顧客に送られた「在庫切れ」のメッセージは、昨年の1月に比べ24%多かったことが分かりました[iii]。
また、巨大なサプライチェーンシステムがあったり、自分たちで船をチャーターできたりするリテール企業の10月から11月の平均利益は、そういった手配ができなかった小規模の企業よりも22%以上多かったなど、大きな差が見られました[iv]。
昨年に比べ、ディスカウントは控えめ
通常、ブラックフライデーでは大幅なディスカウントのプロモーションが主流になっていました。しかし、Salesforceによると、今年の平均ディスカウントは27%で、昨年よりも7%減少していたことが分かります。また、11月23日から25日にかけての平均販売価格は、昨年の同じ時期に比べ22%も上がっていたのです[v]。
多くのリテール企業が大幅なディスカウントをしなかった理由については、サプライチェーンの影響でより慎重になっているのが一番の理由だと言われています。しかし、新年に向けて、既存の在庫をなくしたいのはどのリテールも同じであるため、12月から1月にかけて徐々にディスカウントをしていく企業が増えることが予測されています。
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